家では読売新聞を読んでいる。別に読売が好きな訳ではない。妻が朝日と毎日と読売を1年おきか2年おきか知らないが、順繰りに購読するから受動的にそれを読んでいるにすぎない。

　　今朝の読売紙面には、自社で実施した世論調査の結果がやけに大きく出ていた。他のメディアもそれぞれの世論調査結果を発表しているようだ。
　　何ヶ月ごとに実施するのか分からないが、内閣の支持率が何％だとか、上がったとか下がったとか、そんなニュースをかなり頻繁に目にするような気がする。そして現実の政治が、その数字にかなり敏感に反応しているようでもある。

　　世論というのはそんなにも重要なものなのか、政治家が気にしなければならないものなのか、日頃から疑問に思っている。私を含めて、大多数の国民は無知である。この政策にはどんな意味があるのか、将来どういう弊害が予想されるのか、政治や経済の細かいところまで理解できているわけではない。
　　マスコミの報道に誘導されて感覚的に判断しているに過ぎない。あるいは自己にとっての利益、不利益が大きな判断基準になっている。外交や防衛などの重要な問題に関して確固とした信念をもつ人は少ない。
　　その上、世論はその時々の空気に大きく左右される。極めて移り気だ。

　　政治家はそんな薄っぺらな世論を気にせず、長期的な視点で、対極的な見地から、各々の信念に基づいて政策を議論し、実行して欲しいと思う。
　　さらに言うなら、メディアは世論調査を止めたらどうか、せいぜい年に1回か2回で十分だ、と思うのだが・・・。（2012.10.03）